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統計GIS講座（基礎）～地域データの可視化と分析～
オフィシャル　スタディノート

オフィシャル　スタディノート
編 集 ： (公財)統計情報研究開発センター
規 格 ： A4判、175ページ
発 行 ： 2023年11月10日
定 価 ： 1,650円（税込）
  • 当財団30周年の記念事業の一環として、統計GISの成り立ちやその意義、利活用に関する手法やその注意点など基礎的な知識や技能を習得するための「統計GIS講座（基礎）」を構築し、株式会社ドコモgacco社のオンライン動画学習サービス「gacco」から公開いたしました。
  • このスタディノートは、本講座の学習補助教材で、講座のスライドを全て収録し、各スライドの説明を付け加えてまとめた冊子です。また、本講座は地域データの可視化や分析を行うものであることから、スライドはカラーで掲載しています。
  • 本書を手元に置きながら講座を受講すると、講座の内容がよりよく理解できるため、個人の自習用のみならず、大学や高等学校の授業やゼミ、企業の研修、コミュニティ活動などの教材としても活用できます。

  • ご購⼊申込は、不定期刊⾏物購⼊申込書別ウインドウを開くに必要事項をご記⼊の上、下記あてにメール、FAX等でお申し込みください。
    ＊代⾦は、送本時に同封する請求書に記載の指定銀⾏⼝座へお振込ください。
    • 〒101-0051 東京都千代⽥区神⽥神保町3-6 能楽書林ビル5階
    FAX : 03-3234-7472
    TEL : 03-3234-7471（代表）/ 03-3234-7473
    estrela(at)sinfonica.or.jp
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使ってみよう！ ミクロデータ
－社会生活基本調査の匿名データを用いた分析を例として－

使ってみよう！ ミクロデータ
編 集 ： (公財)統計情報研究開発センター
規 格 ： B5判、136ページ
発 行 ： 2023年3月
定 価 ： 1,650円（税込）
  • 公的統計のミクロデータを使った研究を考えている「ミクロデータ利用初心者」に向けて、3種類あるデータ提供方法の違いや具体的な利用手続きの内容、さらに、データの読み込み方やミクロデータを用いるからこそできる分析の進め方などを実際のミクロデータ利用事例に基づいて解説した、いわば「公的統計ミクロデータの利用マニュアル」です。
  • 社会生活基本調査の分析を参考例としていますので、分析内容説明に特殊な専門用語がほとんどなく、平易で読みやすい構成です。
  • 平成30年の統計法改正に対応した内容となっています。
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    ＊代⾦は、送本時に同封する請求書に記載の指定銀⾏⼝座へお振込ください。
    • 〒101-0051 東京都千代⽥区神⽥神保町3-6 能楽書林ビル5階
    FAX : 03-3234-7472
    TEL : 03-3234-7471（代表）/ 03-3234-7473
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"Chikio Hayashi : The Man Who Liked Data"

Chikio Hayashi The Man WhoLiked Data 本書PDF版
ダウンロード（無料）
データサイエンスの創始者 林知己夫の英語版伝記
出 版 ：公益財団法人 統計情報研究開発センター
規 格 ：A5変形版176ページ
発 行 ：2021年3月
定 価 ：Amazon Kindle版（電子書籍） 1,250円（税込）

日本標準産業分類（平成25年10月改定）
－分類項目名、説明及び内容例示－

日本標準産業分類
編 集 ： 総務省政策統括官（統計基準担当）
規 格 ： A4判、544ページ
発 行 ： 2014年3月
定 価 ： 5,602円（税込）
  • 平成25年9月統計委員会（委員長 樋口美雄慶応義塾大学教授）の答申により、経済・社会の状況の変化への対応、各種統計の正確性、客観性及び相互比較性の向上等を図るため、６年振りに改定されました。
  • 今回改定では、小分類項目が新設されたほか、社会・経済の変化、市場動向の変化及び産業分類格付の精度向上等を踏まえ、分類項目の説明や例示について見直しが行われました。
  • この改定は、平成25年10月に告示され、平成26年4月から適用されます。
  • ご購入をご希望の方は、最寄りの書店又は全国官報販売協同組合よりお申し込み下さい。（直接販売はしておりません。）

統計基準 日本標準職業分類（平成21年12月設定）
－分類項目名、説明及び内容例示－

統計基準 日本標準職業分類
編 集 ： 総務省政策統括官（統計基準担当）
規 格 ： A4判、235ページ
発 行 ： 2010年2月
定 価 ： 4,191円（税込）
  • 平成25年9月統計委員会（委員長 総務省では、統計法（平成19年法律第53号）第28条第1項の規定に基づく統計基準として、新たに日本標準職業分類を設定し、公示しました（平成21年12月21日総務省告示第555号）。
  • この新たな日本標準職業分類は、「日本標準職業分類の意義」、「日本標準職業分類一般原則」、「日本標準職業分類の適用に当たって留意すべき事項」及び「分類表」から構成されており、平成22年4月1日から施行することとしております。
  • 設定に当たっては、総務大臣から統計委員会に対して諮問（平成21年4月13日諮問第17号）を行い、これに対する統計委員会からの答申（平成21年8月24日諮問第17号の答申）を受けて行いました。
  • 今回公示した日本標準職業分類は、法令に基づく統計基準として職業に関する分類を初めて設定したものですが、その内容は、平成9年12月時点の日本標準職業分類の内容を基礎としたものであり、昭和35年3月に定めて以来、通算すると今回で5回目の改定に相当します。
  • ご購入をご希望の方は、最寄りの書店又は全国官報販売協同組合よりお申し込み下さい。（直接販売はしておりません。）
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